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温暖化を止めることはできる。具体的な方法は分からないが、人間が引き起こしたことなのだから、人間の取り組み次第でどうとでもなる。
まず、貨幣至上主義をやめるべきである。経済的な利益の追求が、環境破壊の原因であることは分かっている。しかし、経済そのものが悪いわけではない。経済活動とは人間の生活そのものであり、それは否定されるべきものではない。問題は経済の在り方である。
経済活動とは、お金を稼ぐことではない。経済的な利益とは、売上額を増やすことではない。数字を増やすことが利益だと考えることが、いびつな経済を生む。
西洋的な経済観は、貨幣の増殖が利益であると考える。貨幣が実在し、それが価値を持つと思うから、それが増殖すると得をした気分になる。そして、一部の人々は貨幣の増殖に取りつかれ、それが経済活動であると思い込む。
彼らは、そこにどんな意味があるのか、ということを考えようとしない。貨幣に価値がある、ということは彼らにとって絶対的な命題であり、それを否定することができなくなってしまうのである。
しかし冷静に考えるならば、本当に価値があるのは、貨幣ではなく、貨幣と交換することによって手に入る商品の方である。具体的に言えば、金ではなくて米に価値がある。肉に価値がある。野菜に価値がある。金は食えないが、米は食える。金は味がしないが、米はうまい。それがものの価値である。
こういう当たり前のことが理解できないほど、理性がねじ曲がってしまった人というのが結構いるらしい。経済学はユダヤ教に似ている。それは宗教である。実際には何の価値もないものに、絶対的な価値を見出す異常精神である。
我々は、温暖化の問題を解決する前に、まずこの病気を治療しなければならない。彼らが現実を受け入れられるようにするために、何をすればよいのか、よく考えてみるべきである。
私はユダヤ人を差別するつもりはない。ただ、その宗教は間違っている、と言いたいだけである。ユダヤ人の遺伝子に問題があるわけではなく、その宗教に問題がある。その奇妙な宗教のせいで様々な迫害を受けてきたにも関わらず、彼らがいまだにそれを捨てようとしないのは、不思議なことである。
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温暖化の原因は二酸化炭素である。大気中の二酸化炭素の量を減らすためには、二酸化炭素の排出量を減らすべきである。最もよいのは、人間の数を減らすことであろう。
二酸化炭素は動物の呼吸によって排出される。まず人間が排出する二酸化炭素があり、また家畜が排出する二酸化炭素がある。また、ごみや燃料を燃やすことによって二酸化炭素が排出される。
一方で、植物は二酸化炭素を吸収する。ならば、肉食をやめて植物食をするようになれば、そのぶん家畜が減り、植物の栽培が増えるので、二酸化炭素の削減につながるかもしれない。だがおそらく、農地よりも自然林のほうが、二酸化炭素の吸収率は高いだろう。そうするとやはり、人間の数を減らしたほうがよい、ということになる。
聖書には「産めよ増やせよ地に満ちよ」という言葉がある。これは神の言葉である。そのためキリスト教徒にとっては、人間の増殖は至上命題である。だが、それが必ずしも人間の幸福につながるとは限らない。
聖書に記された神の言葉は、必ずしも正しいとは限らない。それが、本当は神の言葉ではないからなのか、それとも神も間違いを犯すからなのか、あるいは神が嘘をついているからなのか、どんな理由があるのか知らないが、それが正しいという根拠が欠けているので、私はそれを信じない。ゆえに私は、人間の増殖がよいことであるとは思わないし、それが必要なことであるとも思わない。
人間は別に増えなくともよい。地球温暖化の第一の原因は、人間の増殖である。これを真剣に考えなければならない。
生殖の抑制、と言うと、非常に危ない感じがする。しかしそれは、現代のキリスト教的な文化が、生殖に対して極端に積極的であるために、仮に必要とされているだけである。我々はあまり増えすぎないほうがいいし、恋愛や性愛を絶対視しないほうがいい。父母の役割を特別視する必要はないし、親子のつながりをそこまで重視する必要もない。とくに、精神分析というものは非常にまずい。あれは結局「産めよ増やせよ」を実現するための手段に過ぎない。フロイトはヤハウェの走狗である。
温暖化を止めるためには、精神分析の影響をこの社会から取り除く必要がある。冗談のように聞こえるかもしれないが、真面目な話である。
3
温暖化の影響で、台風や豪雨の被害が増えている。令和元年の台風十五号による被害、とくに千葉県における大規模な停電は、我々の社会がこのような災害に対応しきれなくなっていることを示している。
既存の社会的なインフラは、現実の社会と対応しなくなっている。房総半島にも、昔はもう少し多くの人が住んでいたのだろう。その頃に作られた送電ネットワークや水道設備は、現在の千葉県の税収では維持しきれなくなっているのではないか。
我々は、日本社会そのものを根本から作り替えねばならない。社会設計の基本思想を改める必要がある。
現在の日本では少子化が進んでいる。それはおそらく、過度に増えすぎたせいである。人口の上限は、その時の農業技術や工業技術の程度に合わせて決まるはずである。したがって、一時的に増えすぎた人口は、やがて縮小し、その後、反動して一定の値で落ち着くだろう。
もちろん、これはただの予想である。しかし、将来に対する何らかの予測を持たなければ、合理的な社会設計は不可能である。日本の人口がどこまでも増加し続けるはずはない。しかし高度成長期の日本社会は、そのような前提の下で設計されていた。そして今や、その前提が誤りであることが明らかになった。ゆえに我々は、将来の人口動態に対する新しい見通しの下に、新しい日本社会を設計せねばならない。
第一に必要なのは、効率的なインフラである。日本全国一律で、同じ水準のシステムを全ての世帯に提供するということは、非効率的である。それぞれの土地に合わせたやり方で、効率的なインフラシステムを設計、敷設しなければならない。そのために地方自治体は、これまで以上に大きな政治的能力を持つ必要がある。
地方分権ということは、これまでも盛んに言われてきた。だが、それが何を意味しているのか、私にはうまくイメージできない。それは幕藩体制のようなものだろうか。江戸時代の封建制は、地方分権の見本であろう。
明治政府による中央集権制は、強力な近代国家の創造を可能にした。その体制はいまだに続いていると言える。この百五十年間は、全体が明治時代とでも言うべきものであり、現在我々が進めようとしている地方分権は、それが持つ本来の意味からすれば、その明治体制を破壊するものであり、また、そうでなければならない。明治国家は、その本質としてやはり「産めよ殖やせよ」の国家であった。我々はいま、そこから脱却しようとしている。人間社会の新しいモデルを探し出すべき時である。
最後に一つ注意しておくが、これは別に「スピード感を持って」やるべきことではない。物事は進むときには勝手に進むので、状況を見て臨機応変に対処すればよい。
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東亜連盟は、もしかすると一種の幕藩体制かもしれない。中心に天皇がおり、その下に日本や中国、ロシアなどの国家が、対等な立場で所属する。その日本の中にもう一つの幕藩体制があり、各地方において自治政府が政治を担当する。
その全体をつなぎとめるものは何であろうか。参勤交代であろうか。それとも、天皇陛下の天下巡遊であろうか。
天皇が武装を持たないということは、むしろよいことであるようにも思える。自衛隊関連法によれば、自衛隊の指揮権は内閣総理大臣にある。つまり、自衛隊は内閣の軍隊であって、天皇の軍隊ではない。天皇陛下は、一切の武力を持たないからこそ、国家連合の中心としてふさわしいのではないか。
そもそも、天皇は日本人だけのものではない。天下万民のためにいらっしゃるのである。天皇陛下は、世界人類統合の象徴でなければならない。
